本田宗一郎が叱った「0.01%」― 買った人には100%

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本田宗一郎にとって、顧客とはどういう存在だったのか。彼の言葉から見ていきましょう。

目次

本田宗一郎の言葉

ホンダの創始者である本田宗一郎の有名な言葉としては
「いちばん長いこと付き合わなきゃならねえ人のことを考えろ、いちばん長いのはお客さんだろ、その次は売った店の修理工だろ、その次が、ウチの工場の人間だ」
というようなものがあります。

また、テストの段階で部品が故障するトラブルが発生したときのこと。
本田宗一郎の出す解決策が、コストに響くと考えた部下は、この部品の故障率は0.01%だから対策しなくても大丈夫です。と反論すると、本田宗一郎は、
「その一個を買ったお客さんにとっては100%の確率じゃないか、何を考えているのだ」
と言って部下にカミナリを落としました。

このような言葉は、物事の本質を的確に語っています。

こうしたエピソードは、本田宗一郎に関する書籍の各所で紹介されています。サービスや商品を提供する立場にある人にとって、顧客中心主義の本質をこれほど簡潔に言い表した言葉は、そう多くありません。

顧客中心主義とはどのようなものか

車に限定されたことではありませんが、競争に生き抜くためには、企業としては徹底的に顧客中心主義になることが必要です。

ここでいう顧客中心主義は、「お客さまは神様」といった精神論ではありません。「常にお客さま第一で取り組んでいます」とスローガンを掲げればよい、という話でもありません。

顧客中心主義とは、戦略や戦術を採用するかどうかの判断基準を、企業が顧客の側に置くということです。

どのような戦術や戦略でも、顧客がサポートしてくれなければ、いつかは間違いなく破綻します。
「こうすれば必ず儲かるだろう」と企業が考えたときに、「こうすれば、これだけの顧客が、こういう理由で支持してくれる。だから長期的にも儲かるだろう」と、顧客の側に具体的な理由を求める。それが顧客中心主義です。

つまり顧客中心主義とは、顧客を正しく理解し、その理解をもとに「やるべきこと」と「やらなくていいこと」を決める、実践的な判断の枠組みです。そして、それを具体的な施策へ落とし込んでいくものです。

顧客を正しく理解する。言葉にすれば簡単ですが、実際には手間のかかる作業です。本田宗一郎が「その一個を買ったお客さんにとっては100%だ」と言えたのは、顧客を数字の集まりではなく、一人ひとりの顔として見ていたからでしょう。

自社の戦略を決めるとき、そこに具体的な顧客の顔が浮かんでいるか。顧客中心主義とは、結局のところそういうことなのだと思います。

朝礼スピーチ例文(そのまま読めます)

読み上げ時間 約1分(約400文字)

本田宗一郎さんの話です。

ホンダの試験で、ある部品に故障が見つかりました。対策には費用がかかります。

部下が報告しました。この部品の故障率は0.01パーセントです。だから対策しなくても大丈夫です、と。

本田さんは、こう言って叱ったそうです。

その一個を買ったお客さんにとっては、100パーセントじゃないか。何を考えているんだ、と。

一万台に一台の故障です。会社から見れば、たしかに小さな数字でしょう。でも、その一台を買った人にとっては、自分の車が壊れたという事実がすべてです。

本田さんには、もう一つ有名な言葉があります。いちばん長く付き合わなければならない人のことを考えろ。いちばん長いのはお客さんだ。その次は売った店の修理工だ。その次が、うちの工場の人間だ、と。

自分たちを最後に置いている。順番がはっきりしています。

私たちも、数字で仕事を見る場面があります。達成率、不良率、クレーム件数。便利ですが、その数字の向こうに一人ひとりがいます。

今日、自分が扱っている数字の向こうに、誰がいるか。一度、顔を思い浮かべてみてください。

執筆者情報

新谷 哲のアバター 新谷 哲 WizBiz株式会社 代表取締役社長

1971年、東京都生まれ。都立駒場高校出身。大学卒業後、ベンチャー・リンクに就職。銀行、信用金庫の融資コンサルタントを皮切りに、仙台支店長、東日本事業部長、執行役員を歴任。その後、常務執行役に就任し、経営コンサルティング部門や営業部門、サービス提供部門を統括。
2010年、当時赤字だった「WizBiz」という経営者向けネットメディア事業の20人の部下を引き連れ会社から独立。代表就任とともに、レカムの傘下に入り、レカム株式会社の100%子会社として、WizBiz株式会社を創業。2011年、レカムと光通信の出資分を全て買い取る。2023年12月、TOKYO PRO Market(東京プロマーケット)市場へ上場。
現在、経営者向けネットメディア「WizBiz」を運営。国内では経営者の会員登録数でNo.1のメディアとなっている。また、経営者向けサービス提供としては、ネットだけでなく、リアルの場も力をいれており、年500回以上のセミナーを開催し、4000名を越す経営者が参加。18万人の社長アンケートから1000個の悩みを回収。

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