未来のため、目下の境遇で生きよ!― ゴルバチョフの20年

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新人にとっては、希望に胸をふくらませた4月から数ヶ月も経てば、当初の緊張がとけ、そろそろ自分のいまのありように疑問をもつ人も出始めるのではないだろうか。とかく「となりの芝生」は青く見えるもの。大事なことは、いまいる境遇を、どう未来に結びつけていくかという努力にかかっている。ゴルバチョフ元ソ連大統領もそうだった。

ゴルビーの愛称で日本でも人気の高かったゴルバチョフ元ソ連大統領。ご存知のように、1985年にソ連共産党書記長に就任してペレストロイカ(改革)とグラースノスチ(情報公開)を進め、冷戦を終結させた。1990年、ソ連で最初で最後の大統領となりノーベル平和賞を受賞している。じつはこのゴルバチョフにも若き日、自分の意にそぐわない境遇での苦闘の日々があった。

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エリートコースから外された若きゴルバチョフ

元々農民の子であったゴルバチョフは、父を手伝い農場で成功。その功績をたたえられモスクワ大学に入学する。共産党にも入党し、輝かしきエリートとして卒業を勝ち取る。しかし就職が内定していた検察庁が突然、採用方針を変更。ゴルバチョフは、採用取り消しとなり、ロシア共和国の自分の生まれ故郷に戻らなければならなくなってしまった。

ソ連邦の中央に残り、政治の世界に関わることが決まっていたゴルバチョフにとって、それは自分の希望に反するもので、ひとつの挫折であった。しかし若き日のゴルバチョフは、心を決める。「ここ(故郷)で働こう!それが自分にとって最良の人生だ」と。

ゴルバチョフは、自分の育った故郷で働きはじめる。学生結婚をした妻・ライサと議論を交わし、書物を読みあさり、長靴をはいて泥まみれになりながら故郷を歩き回った。積極的に住民と語り合って、その意見や要望に耳を傾けもした。何もない辺境の地での20年間のそうした生活は、ゴルバチョフにとって自分の力を蓄え、改革への可能性を探る絶好の機会となった。

1978年、地方の第一書記(県知事)になっていたゴルバチョフに中央政界から声がかかり、47歳の若さで指導部入りを果たす。後に「冷戦の終結」をリードし、21世紀の国際社会を開いたゴルバチョフの「新思考」は、一見、意にそぐわない境遇のなかで心を決めたことから生まれてきたのである。

フランスの哲学者ベルクソンは「未来を創造するためには、現在、何かを準備しなければならない」と述べている。大事なことは自分のいまいる境遇で立ち上がる こと、「自分にできることを、未来のために始めよう!」と挑戦することではないか。それこそがほかならぬ自分自身のための貴重な日々となっていくことに違いない。

朝礼スピーチ例文(そのまま読めます)

読み上げ時間 約1分(400文字)

新入社員が入って数ヶ月経つと、「こんな仕事がしたかったわけじゃない」と思い始める人が出てきます。隣の芝生は青く見えるものです。

旧ソ連のゴルバチョフにも、同じ時期がありました。農民の子として生まれ、モスクワ大学に進み、卒業後は中央で働くことが決まっていた。ところが採用先の方針が変わって内定が取り消され、生まれ故郷に戻るしかなくなります。

彼はそこで腹を決めました。ここで働こう、それが自分にとって最良の人生だ、と。

長靴で泥まみれになりながら地元を歩き、住民の話を聞き、本を読み、妻と議論を重ねた。何もない土地で過ごしたその年月が、結果として力を蓄え、改革の構想を練る時間になりました。やがて中央から声がかかり、彼は後に冷戦を終わらせる仕事をすることになります。

哲学者ベルクソンは、未来を創るには今、何かを準備しなければならないと言いました。

いまの持ち場が希望どおりでない人もいると思います。それでも、ここでできることを一つ始める。それが数年後の自分をつくります。

執筆者情報

新谷 哲のアバター 新谷 哲 WizBiz株式会社 代表取締役社長

1971年、東京都生まれ。都立駒場高校出身。大学卒業後、ベンチャー・リンクに就職。銀行、信用金庫の融資コンサルタントを皮切りに、仙台支店長、東日本事業部長、執行役員を歴任。その後、常務執行役に就任し、経営コンサルティング部門や営業部門、サービス提供部門を統括。
2010年、当時赤字だった「WizBiz」という経営者向けネットメディア事業の20人の部下を引き連れ会社から独立。代表就任とともに、レカムの傘下に入り、レカム株式会社の100%子会社として、WizBiz株式会社を創業。2011年、レカムと光通信の出資分を全て買い取る。2023年12月、TOKYO PRO Market(東京プロマーケット)市場へ上場。
現在、経営者向けネットメディア「WizBiz」を運営。国内では経営者の会員登録数でNo.1のメディアとなっている。また、経営者向けサービス提供としては、ネットだけでなく、リアルの場も力をいれており、年500回以上のセミナーを開催し、4000名を越す経営者が参加。18万人の社長アンケートから1000個の悩みを回収。

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